ホームページに必要なページ｜作るより、更新できるかで決める
「どのページを作ればいい？」「10ページも用意できない！」と困っていませんか？
解説記事は必要なページを並べますが、作ったあと誰が更新するかまでは書かれていません。
この記事では、業種を問わず要る3つ、4ページ目からの決め方、更新できるかで判断する基準、法律が求めていること、段階的に増やす順番までを解説します。
これから作る方が、ページ数を絞って公開まで進められるようになります。
ホームページに業種を問わず要るページは3つだけ
最低限必要なのは3ページです。会社概要、サービス内容、問い合わせ。これは業種にも規模にも関係ありません。
読む人が知りたいのは、誰がやっていて、何ができて、どう頼むかです。この3つが揃っていないと、検討の段階に進めません。
逆に言えば、この3つ以外は判断に必須ではありません。あると助かる情報であっても、なくて困るものではないという扱いです。
会社概要は実在の証明
会社名、所在地、代表者名、設立年、連絡先。取引先や求職者は、実在する会社かをここで確かめます。
情報が古いまま残っていると、逆に不安を与えます。移転や体制の変更があったら、最初に直すのがこのページです。
サービス内容は範囲を示す
何ができて、何ができないか。対応できる範囲を書きます。すべてに対応と書くと、かえって何屋か伝わりません。
対応できないことを書くのは損に見えますが、依頼する側は範囲を知りたがっています。範囲が明確なほど、合う相手からの問い合わせが増えます。
料金を出せるなら、このページに含めても構いません。別ページにするのは、内容が増えてからで足ります。
問い合わせは動くことを確かめる
フォームでも電話でもメールでも構いません。重要なのは、実際に届くかどうかです。
このサイトでは、フォームに送信処理が入っていない状態で公開されていた時期がありました。押しても何も起きず、届いた問い合わせは0件です。作ったあと、自分で1度送ってみてください。
4ページ目からは目的で決まる
3ページを超えたら、目的から逆算します。何のために作るかが決まっていないページは、更新されないまま残ります。
受注、信頼、採用、集客。目的が1つも当てはまらないなら、そのページは不要です。
受注を増やしたいなら
料金ページと実績ページです。金額の目安がないと、問い合わせる前の段階で候補から外れます。
実績は数より近さです。似た業種や規模の事例が1つあるほうが、無関係な事例を10件並べるより効きます。
信頼を示したいなら
運営者情報です。誰が書いているのか、どんな経歴かを示します。個人や小規模の事業では、会社概要より効くことがあります。
このサイトにも運営者のページがあります。実務歴、資格、拠点を書いています。
採用ページは人を採るときだけ
募集していないのに採用ページを作っても、更新されずに古くなります。募集が始まってから作れば足ります。
このサイトには採用ページがありません。1人で運営しているためです。必要になった時点で作る、で構いません。
ページを作るかどうかは更新できるかで決める
ページを足す前に、誰が更新するかを決めます。ここが決まっていないと、公開した瞬間から劣化が始まります。
10ページ作って全部が古くなるより、3ページを最新に保つほうが信頼されます。見る側の判断としては、ページ数が多いほど良いわけではありません。
古いページは判断材料になる
お知らせの最終更新が1年前。実績が3年前で止まっている。訪問者はこれを見て、営業しているか不安になります。
更新できないなら、日付が出ないページ構成にする方法もあります。ただし根本的には、更新できる量までページを減らすのが解決です。
ブログは特に注意
SEO対策としてブログを勧められることがありますが、書き続けられなければ逆効果です。3本書いて止まったブログは、動いていない印象を与えます。
月に何本書けるかを先に見積もってください。書けないなら、作らない選択も正当です。
法律で必要になるページがある
ここは正確に押さえてください。プライバシーポリシーというページの設置自体は、法律上の義務ではありません。
義務なのは、個人情報の利用目的を公表するか本人に伝えることです。その手段としてプライバシーポリシーが使われている、という関係です。
実務上はページにするのが早い
問い合わせフォームがあれば、名前やメールアドレスを取得します。この時点で利用目的を伝える必要が生じます。
取得のたびに個別に伝えるより、1ページにまとめて公開するほうが確実です。結果として、ほとんどのサイトが設置しています。
通販をするなら別に必要
商品やサービスをサイト上で販売する場合、特定商取引法にもとづく表示が求められます。販売者名、所在地、価格、支払い方法などです。
問い合わせを受けるだけなら該当しません。自分の事業が対象かどうかは、販売の形態で決まります。
この記事は法律の解説ではありません。判断に迷う場合は、専門家に確認してください。
ページを段階的に増やす順番
全ページ揃うまで公開を待つ必要はありません。3ページで出して、そこから足していきます。
何を足すかは、公開後に決まります。実際に聞かれた質問が、次に作るページになります。
問い合わせの内容から作る
同じ質問が3回来たら、その答えをページにします。想像で作るより、確実に読まれるページになります。
この方法なら、内容を考える必要もありません。すでに答えた文章が手元にあるので、それを整えるだけで済みます。
料金、対応エリア、納期。よく聞かれる内容は事業によって違うので、実際の問い合わせが教えてくれます。
このサイトの構成
固定ページは7つです。トップ、運営者情報、料金、実績、問い合わせ、プライバシーポリシー、記事の一覧。
採用ページはありません。1人で運営しているためです。必要になっていないページは、作っていません。
よくある質問
3ページだけで公開しても大丈夫ですか。
問題ありません。むしろ内容が固まらないまま10ページ作るより、3ページで出して足すほうが早く進みます。
会社概要とトップページは分けるべきですか。
規模によります。情報が少ないうちはトップに含めて構いません。取引先が確認する機会が増えたら、独立させてください。
プライバシーポリシーはテンプレートでいいですか。
自社の実態と合っていれば出発点にはなります。ただし取得する情報や利用目的は事業ごとに違うので、そのままではなく内容を確認してください。
サイトマップページは必要ですか。
ページ数が少ないうちは不要です。検索エンジン向けのXMLサイトマップは別で、こちらは早めに用意してください。
まとめ
業種を問わず必要なのは3ページです。会社概要、サービス内容、問い合わせ。この3つで検討の段階に進めます。
4ページ目からは目的で決めます。目的が1つも当てはまらないページは、作っても更新されません。
判断の基準は、更新できるかどうかです。10ページ作って全部が古くなるより、3ページを最新に保つほうが信頼されます。
まず3ページで公開して、聞かれた質問から足していってください。何が必要かは、公開してから分かります。
